アンケートにおける年齢や職業などの基本属性の聞き方

作成日:
2021-03-12
更新日:
2021-08-17
アンケートにおける年齢や職業などの基本属性の聞き方

アンケートを作成する際に意外と手詰まってしまうのが、年齢や職業など基本的な属性に関する質問項目における聞き方です。今回は弊社で実際にどの様な区分で年齢や職業を聴取しているのかご紹介したいと思います。居住地域を聞くための都道府県リストも載せてありますので、ぜひアンケート作成にお役立てください。

アンケートにおける基本属性とは

マーケティングリサーチにおける基本属性は回答者の理解の根本となる要素です。また実際の調査の現場ではより狙ったターゲットに聞くための回答者の選定を行うスクリーニングにも利用されます。弊社では性別・年齢・職業・居住地域を基本に、必要性に応じて属性を追加して調査を行っています。今回はこれに加えて家族構成・年収を加えて実例を紹介します。

性別の聞き方

性別は「男性・女性」を基本とし、ジェンダーに関する多様性にも配慮して「その他」や「答えたくない」といった選択肢を準備出来ると良いでしょう。一方で定量分析を行う場合には分析の都合から男性・女性に限定して分析する場合も多いです。

・男性

・女性

・その他

年齢の聞き方

調査するテーマによって異なりますが、弊社で実際に利用している聞き方をご紹介させて頂きます。

・15歳以下

・16~59歳まで一歳ずつ

・60歳以上

弊社では上記の様に分類をしてドロップダウン形式で設定しています。基本的にアンケートの回答者は高校生以上、つまり15歳以上のためここでは15歳以下を一括して聴取しています。またシニアを60歳以上と定義して分類するため60歳以上を一括して分類しています。しかし仮に20代向けのサービスに関する調査であっても20代のみを1歳ごとに分類し他の年代を10歳ごとに分類してしまうと、回答者は選択肢から調査側が20代の回答を期待して実際の年齢と異なる回答をする可能性があります。細かい年齢を聞きたい場合には幅広い年齢で1歳ごとに聴取するべきですし、シニア向けのアンケート調査であれば60歳以上も細かく聴取する必要があります。

職業の聞き方 ~職種編~

弊社では職種に関しては以下の様に聞いています。またこの際に業種(建設業・運送業など)と混同しない様に留意しましょう。

パターン1

・経営者・役員

・会社員(総合職)

・会社員(一般職)

・契約社員・派遣社員

・パート・アルバイト

・公務員(教職員除く)

・教職員

・医療関係者

・自営業・自由業

・専業主婦・主夫

・大学生・大学院生

・専門学校生・短大生

・高校生

・士業(公認会計士・弁護士・税理士・司法書士)

・無職

・定年退職

・その他(記述)

パターン2

・経営者・役員

・会社員(正社員)

・会社員(契約社員)

・会社員(派遣社員)

・パート・アルバイト

・公務員

・自営業

・自由業

・専業主婦・主夫

・大学生・大学院生

・専門学校生・短大生

・高校生

・医師

・士業(公認会計士・弁護士・税理士・司法書士)

・NGO・NPO法人職員

・家事手伝い

・無職

・定年退職

職業の聞き方 ~業種編~

自由記述で問う場合

業種は多様で、仮に網羅的に選択肢を提示する場合にも、あまりにも長い選択肢となるのでウェブ上での画面を圧迫してしまいます。ですからアンケートにおけるデザイン的な観点からも自由記述で質問した場合の方がすっきりとした調査票となり、結果的にストレスなく回答者してもらうことができます。分析者にとって自由記述の精査は負担となるかもしれませんが、回答者ストレスを省き、回答の離脱を防ぐことを最優先にするべきです。

選択肢で問う場合

仮に特定の職種に就いている対象に調査を行いたい場合には以下の様な業種表を参考にすると良いでしょう。また職種と併せて使用し、定年退職をしている方や学生に職種に関する質問をしない様に条件を分岐させましょう。

・農林業・水産業・鉱業 

・建設・土木・工業 

・電子部品・デバイス・電子回路製造業 

・情報通信機械器具製造業 

・電気機械器具製造業(上記に含まれないもの) 

・その他製造業  

・電気・ガス・熱供給・水道業 

・通信業 

・情報サービス業 

・その他の情報通信業 

・運輸業・郵便業 

・卸売業・小売業 

・金融業・保険業 

・不動産業・物品賃貸業 

・学術研究・専門技術者 

・宿泊業・飲食サービス業 

・生活関連サービス業・娯楽業

・教育・学習支援業 

・医療・福祉業

・複合サービス業 

・その他サービス業

居住地域の聞き方

都道府県単位で聞く場合が多いですが、実際に集計した後に地域に再分類することで分析しやすい形に整えています。47都道府県を全て手で打ち込むのは面倒ですから、ぜひ下記からコピーをして作成してください。

都道府県リスト

北海道

青森県

岩手県

宮城県

秋田県

山形県

福島県

茨城県

栃木県

群馬県

埼玉県

千葉県

東京都

神奈川県

新潟県

富山県

石川県

福井県

山梨県

長野県

岐阜県

静岡県

愛知県

三重県

滋賀県

京都府

大阪府

兵庫県

奈良県

和歌山県

鳥取県

島根県

岡山県

広島県

山口県

徳島県

香川県

愛媛県

高知県

福岡県

佐賀県

長崎県

熊本県

大分県

宮崎県

鹿児島県

沖縄県

家族構成の聞き方

家族構成と一言で言っても「子供の有無」「同居家族の有無」など状況に応じて多面的に聞くことがあります。

婚姻状態の聞き方

「現在の婚姻ステータスに最も当てはまるものを選んでください」

  ・未婚

  ・既婚(離死別含む)

子供の有無の聞き方

子供の有無や年齢を聞きたい場合には、質問を分割して複数の質問で聞くと良いでしょう。以下の質問では、子供の有無・人数・年齢帯について聴取しています。

「お子様の人数を教えてください。いらっしゃらない場合は0と記入してください」

・人数を数字で記入

「お子様の年齢で当てはまる選択肢を全て選択してください」

(例:小学生と中学生のお子様がいる場合には「小学生」「中学生」を選択。小学生が二人の場合には「小学生」のみ選択)」

・小学校入学前

・小学生

・中学生

・高校生

・大学生

・社会人

同居家族に関連する質問の聞き方

「現在同居している方を全て選んでください」

・同居家族がいない(一人暮らし)

・配偶者

・ご自身のこども

・ご自身の親

・配偶者の親

・孫

・その他の親族・家族

・友人・恋人

年収の聞き方

年収はセンシティブな内容ですので配慮が必要です。消費者のターゲットや目的に応じて柔軟に変更させるべきですが、必ず評価基準を決めて年収帯区分の理由を他の担当者に説明できる状態にしましょう。また一万円単位で聞く行為は必要以上に回答者のプライバシーに立ち入っており、回答者に負担を与えてしまいますので控える様にしましょう。以下は弊社で利用した年収区分の一例です。

・200万円未満

・200万円以上400万円未満

・400万円以上600万円未満

・600万円以上800万円未満

・800万円以上1000万円未満

・1000万円以上1200万円未満

・1200万円以上1500万円未満

・1500万万円以上2000万円未満

・2000万円以上

・わからない

・答えたくない

最後に

今回はアンケートにおける属性の聞き方をご紹介しました。アンケートの選択肢を作成する場合には必ず担当者にその理由を説明出来る様にしましょう。またアンケートにおける質問の段階数に関する記事も別に掲載しておりますので是非ご覧になってください。

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