Quest、LINEリサーチのセールスパートナーに認定

概要と背景

株式会社Quest（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：南 健太）は、2022年5月LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供するリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」のセールスパートナー(※1)に認定されました。

Questは「個人の想いに光をあてる」をミッションとして2018年に設立後、約4年間に渡って消費者リサーチ×コンサルティングのサービスをクライアント企業様に提供して参りました。直近では複数の大手企業様との新たなプロジェクトを開始し、過去1年で組織も約2倍に成長する中で、多様な消費者の声を拾う要望を頂くことが増えてきています。

LINEリサーチは従来型のリサーチパネルとは異なり、スマホベース且つ調査慣れしていない生活者パネルを大規模に保有しており、若年層も約半数と豊富です。LINEリサーチのパネルを活用した消費者調査を行うことで、昨今ニーズの高まりを見せているZ世代に対する調査等を通じて新たな提供価値をクライアント企業様に届けることが可能となります。

※1. LINEリサーチのセールスパートナーについて
LINEリサーチのセールスパートナーは、LINEリサーチの知識を持ち、LINEリサーチが取り扱う調査商材の販売資格を持つ代理店やコンサルティング会社です。今後、共同商品開発なども視野に入れて、LINEリサーチとの連携を行うことが可能となります。
https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/support/partner/

LINEリサーチについて

LINEリサーチは、以下の特徴を持つスマホ時代のリサーチプラットフォームです：

1. スマホユーザーに強い
‍LINEリサーチのモニターのうち、15歳～59歳で週1回以上スマホを利用する割合は約97%。
※LINE調べ (訪問留置調査・2021年10月実施 スマホ週1回以上利用者 n=798 )

2. 若年層に強い
‍アクティブモニターのうち10～29歳の若年層が50％。学生向け調査やZ世代への調査もサンプル数や回収スピードを気にせずに実施可能。
※LINEリサーチ調べ・2022年4月時点

‍3. 他アンケートサービス登録者が少ない
‍他のアンケートサービスへの登録がないモニターが65%（他社パネルは26%）となっており、アンケート慣れによる回答者バイアスを回避。より一般消費者に近い調査結果やデータを取得することが可能。
※LINE調べ (「LINE Research Platform」および「外部従来型ネット調査モニター2社」を活用したインターネットリサーチ 2020年7月実施 n=1000 15～59歳)

LINEリサーチについての詳細は以下のページをご参照ください：
‍https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/

【本件に関するお問い合わせ】
株式会社Quest　リサーチ事業担当 加藤
TEL: 03-4500-8405 MAIL: kato.naoki@quest-research.co.jp