日本におけるeスポーツ観戦者の現状調査

2021-11-11

市場調査会社の株式会社Questは、日本eスポーツ市場の発展に資する情報を提供するために、eスポーツ観戦者の現状についてのアンケートを7月上旬に全国の10代から50代の男女2,389名へWebアンケートを実施し、「日本におけるeスポーツ観戦者とeスポーツ市場の可能性に関する実態把握」に関する調査レポートを発表しました。調査の結果、そもそものゲーム人口は2,039万人と日本全人口の1/6以上を占める結果となり、さらにその半数以上は幅広い年代の男性であることが判明しました。一方で、上記のようなゲームプレイ人口の多さにもかかわらず、ゲームプレイ人口のうち、eスポーツ観戦者は10%未満と低い結果となりました。しかしながら、eスポーツについて認知している層は、上記人口のうち、70%以上を占めており、最大のボリューム層となっています。主なeスポーツの観戦動機について、自分のプレイスキル向上のため(54%)、ついで自分のプレイしているゲームジャンルの大会が開催されているから(46%)が主であり、現在のeスポーツ観戦の動機はゲームプレイヤーがどのようなゲームをプレイしているかに依存していることが判明しました。一方で、eスポーツ観戦の優先順位の低さ(34%)、ゲームは「プレイするモノである」という固定概念(33%)、観戦するきっかけに恵まれない(30%)など、eスポーツ観戦をしない理由も幅広く挙げられていました。今後のeスポーツ観戦者増加のためには、ゲームは「見るモノ」でなく「プレイするモノ」というステレオタイプの打破が必要不可欠であると考えられます。

1.eスポーツ観戦の前提となるゲームプレイ人口とその属性ごとの内訳

  • ゲームプレイ人口はおよそ2,063万人と、日本の総人口の1/6以上を計上する
  • その内訳として、若年層だけでなく、幅広い年代の男性がその半数以上を占めている

2.ゲームプレイヤーのeスポーツに関する認識状況

  • ゲームプレイ人口の多さとは対照的に、ゲームプレイ人口のうち、eスポーツ観戦者は10%未満にとどまる
  • 一方で、eスポーツを認知している層は70%以上存在しており、一番のボリューム層となっている
  • その中でも、「eスポーツについて聞いたことがあり、内容も大まかに知っている」層が40%以上を占めている

3.ゲームプレイヤーがeスポーツを観戦する/しない理由

  • eスポーツ観戦理由として主だったものが、自身のプレイスキル向上のため(54%)、ついで自分のプレイしているゲームジャンルの大会が開催されているから(46%)であった
  • 一方で、eスポーツを観戦しない理由で主だったものが、eスポーツ観戦の優先順位の低さ(34%)、ゲームは「プレイするモノである」という固定概念(33%)、観戦するきっかけに恵まれない(30%)という3つであった

調査概要

調査目的
日本におけるeスポーツ観戦者とeスポーツ市場の可能性に関する実態把握
調査方法
インターネットリサーチ
集計方法
調査実施機関
株式会社Quest(https://quest-research.co.jp/)
調査対象
日本国内にお住いの10-59歳のクエストリサーチモニタの男女(ただし、11~14歳はサンプル数が非常に少ないため、バイアスがかかっている可能性あり)
回答回収期間
2021年7月上旬
サンプル数
2,389

調査項目

  • eスポーツ観戦の前提となるゲームプレイ人口とその属性ごとの内訳
  • ゲームプレイヤーのeスポーツに関する認識状況
  • ゲームプレイヤーがeスポーツを観戦する/しない理由:観戦する理由
  • ゲームプレイヤーがeスポーツを観戦する/しない理由:観戦しない理由

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本調査の担当者

森本 郁哉/Fumiya Morimoto

東京大学法学部。 2021年6月からQuestにて勤務開始。 幼いころからビデオゲームに熱中し、その熱未だ冷めやらず。 周囲への感謝を忘れずに日々を生きていくことを心掛けている。

調査結果の引用・転載について

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株式会社 Quest は、本記事のようなインターネットを通じた生活者へのリサーチの設計から実施、レポーティングを強みとしてます。提携パネルを通じて 1,000万以上にアンケートを配信でき、人口構成に合わせた配信や、人口構成にあわせるウェイトバック集計も承ります。定量調査は、ローデータ納品まで最短即日、レポーティングも1週間以内での納品も可能です (要件によりますので詳細お伺いした上でスケジュールはお伝えします)
また、インタビュー・定性調査の実施も承ります。最短で「明日インタビューができる」サービスを提供しております。定量調査と合わせて実施することでより生活者のインサイトをより深く理解できます。定量調査・定性調査を検討している方は、少しでも興味がある方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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