コロナ禍におけるスポーツジム人口の変化

2021-07-13

市場調査会社の株式会社Questは、新型コロナウイルス(以下、コロナ)の流行に大きな打撃を受けたスポーツジム市場の現状と、コロナ禍における運動状況に関する情報を提供するため、2021年5月31日(月)から6月1日(火)にかけて全国の20歳以上の男女1,816名へwebアンケートを実施し、「コロナ禍におけるスポーツジム人口の変化」に関する調査レポートを発表しました。 調査の結果、コロナ流行がはじまった2020年3月以前と比べジム人口は44%減少し、うち61%がコロナ流行を理由に退会していました。また、ジム退会以降の運動状況として、20代では92%、30代では82%、40代では85%が運動を実施しているのに対し、50代では56%、60代以降では23%と、高齢層で運動実施度が低いことが明らかになりました。運動実施層の運動内容としては、全年代でウォーキングが最も好まれており、55%が週3日以上運動を実施していました。 一方で運動未実施層の、運動をしていない理由としては、「場所や施設がない」が64%と圧倒的多数を占めました。今後のジム需要については、ジム退会者の79%が「コロナ収束次第ジムを再開したい」と回答しており、アフターコロナでの需要回復の可能性が示唆されます。

1.コロナ流行後のジム退会率は44%で、退会者全体の約61%が新型コロナウイルスの影響で退会

コロナ流行開始以降、ジム人口は44%減少しました。ジム退会理由としては「コロナの影響」という回答が最も多く、61%にのぼりました。特に60歳代では86%と、高齢層でその傾向が強く見られる一方で、20歳代では30%と、若年層での影響は限定的でした。コロナの影響以外の退会理由としては、「お金がかかる」が16%、「時間がなくなった」が15%と続きました。

2.ジム退会後の運動実施率は、全体で37%となり、うち60歳代の11%が最も低い

運動実施率は20歳代では80%、30歳代では74%、40歳代で68代、50歳代で38%、60歳代では11%と、年代が上がるにつれ低くなる傾向がありました。運動内容としては、ウォーキングが68%と最も高く、20歳代で85%、60歳代で74%と幅広い年代で実施されていました。次いで多かったのが無料動画(YouTubeなど)を利用したトレーニングで33%、自重トレーニングで32%となっており、特に高齢層において自宅でできる運動に人気がありました。運動を実施していない層では、運動していない理由として64%が「場所や施設がない」と回答しました。

3.ジム退会者の大半がスポーツジムの再開意向があり、特に運動をしていない層においてその傾向が顕著

ジム退会者全体としては、「すぐにでも再開したい」が7%、「コロナ収束次第再開したい」が79%と、大多数が再開を希望していることから、コロナ収束後のジム需要回復が示唆されます。運動を実施している層においては、「ジムを再開しない」という回答が23%である一方で、運動を実施していない層では4%と、特に運動未実施層での再開意向が高い傾向にありました。再開したい理由としては、「自宅では運動できる環境を作れない」「運動できる場所がない」などの回答が見られた一方、ジムの再開に際して「マスク着用での運動はしたくない」「運動中は呼吸が激しく感染リスクが高いのが怖い」などの不安があることがわかりました。

調査概要

調査目的
スポーツジム退会者の現状/運動性向の変化を調査することで今後のジム市場の変化を導出する
調査方法
Webアンケート調査
集計方法
ウェイトバック集計
調査実施機関
株式会社Quest
調査対象
全国の20歳以上の男女
回答回収期間
2021年5月31日(月)から6月1日(火)
サンプル数
1,816サンプル

調査項目

  • 属性質問
  • スポーツジム人口の変化
  • コロナ禍における運動実施状況(内容、頻度など)
  • 今後のジム需要

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本調査の担当者

石川清香|Kiyoka Ishikawa

慶應義塾大学法学部政治学科、国際政治学研究会所属。趣味は愛犬との散歩、カレー屋巡り。

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株式会社 Quest のインターネットリサーチについて

株式会社 Quest は、本記事のようなインターネットを通じた生活者へのリサーチの設計から実施、レポーティングを強みとしてます。提携パネルを通じて 1,000万以上にアンケートを配信でき、人口構成に合わせた配信や、人口構成にあわせるウェイトバック集計も承ります。定量調査は、ローデータ納品まで最短即日、レポーティングも1週間以内での納品も可能です (要件によりますので詳細お伺いした上でスケジュールはお伝えします)
また、インタビュー・定性調査の実施も承ります。最短で「明日インタビューができる」サービスを提供しております。定量調査と合わせて実施することでより生活者のインサイトをより深く理解できます。定量調査・定性調査を検討している方は、少しでも興味がある方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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