「With/After COVID-19における消費者の飲食店利用の現状と今後」(2021年)

2021-06-08

市場調査会社の株式会社Questは、依然厳しい環境に置かれている飲食店の今後の経営に資する情報を提供するため、2021年5月26日(水)に全国の18歳以上の男女1,856名へWebアンケートを実施し、「With/After COVID-19における消費者の飲食店利用の現状と今後」に関する調査レポートを発表しました。 調査の結果、外食への足が遠のいてしまった消費者の多くがコロナ収束に従って以前の外食習慣に回帰していく一方で、コロナ収束後も外食を控える消費者や以前より低頻度・低単価での利用を見込む消費者も多くいることが明らかとなりました。従って、現在の飲食店の厳しい環境はコロナ収束により一部回復するが、完全にコロナ以前と同水準にならない可能性が示唆されます。

1.  コロナ前後で外食頻度が減った人は65%で、その内80%がコロナ感染への懸念、50%が外食自粛要請が理由として挙げられる

新型コロナウイルス感染拡大により消費者全体のうち65%が「外食頻度がコロナ以前より減少した」と回答、その結果2021年現在の月平均外食費は全体で2019年(コロナ以前)比34%減である8,334円となりました。また、外食頻度が減った消費者を対象にその理由を伺うと、80%の人がコロナ感染への懸念を、次に48%の人が外食自粛要請を理由として挙げていました。コロナ感染への懸念や政府を中心とした自粛要請を背景に、消費者が外食に対して抵抗感を抱き、外食から足が遠のいている状況が読み取れます。

外食頻度の変化 (With/After COVID-19における消費者の飲食店利用の現状と今後 (2021年) より)

2.  コロナ収束に伴い60%前後がコロナ前の外食習慣に回帰、一方で10%前後が収束後も外食を控える

本調査では抵抗感から外食利用が減った消費者を対象に、コロナ収束までの間でその抵抗感がどれほど回復しそうかも加えて伺いました。その結果、自粛要請の解除、ワクチン接種、治療薬開発、周辺/日本全国の感染者0とコロナ収束に従い外食への抵抗感は回復し、日本全国の感染者0のときでは全体の67%(一人利用)、61%(複数利用)がコロナ以前のように外食可能になるとの結果でした。一方で、例え日本全国の感染者0になったとしても抵抗感が拭えずほぼ外食を控える消費者が全体の12%(一人利用)、10%(複数利用)ほどもいることもまた明らかになりました。コロナ収束に従って以前に回帰する消費者がいる一方で、一度抱いてしまった抵抗感が拭えずコロナ収束後も外食を控える新しい消費者層がいる現状が示唆されています。

外食意識の変化の全体像 (With/After COVID-19における消費者の飲食店利用の現状と今後 (2021年) より)

3.  コロナ後、60%前後がコロナ前と同頻度、80%前後が同単価での外食利用を、一方で30%前後が低頻度、20%前後が低単価での利用を見込む

本調査ではさらに外食をコロナ以前のように利用できるようになった場合、どれほどの頻度・単価で利用したいかを伺いました。その結果、頻度では全体の60%が以前と同頻度を、単価では全体の80%が以前と同単価を見込んでいるとの結果を得ました。他方、頻度/単価ともに以前より増やす/高くすると回答した消費者より以前より減らす/安くすると回答した消費者のほうが圧倒的に多い結果となりました。コロナにより外食への足が遠のいてしまった消費者の中には、コロナ以前より低頻度・低単価で利用したいと考える新しい消費者層が存在することが示唆されています。

コロナ後の外食頻度 (With/After COVID-19における消費者の飲食店利用の現状と今後 (2021年) より)
コロナ後の外食単価 (With/After COVID-19における消費者の飲食店利用の現状と今後 (2021年) より)

調査概要

調査目的
消費者の今後の外食の意識調査を実施することで飲食店経営に資する情報を提供する
調査方法
Webアンケート調査
集計方法
ウェイトバック集計
調査実施機関
株式会社Quest
調査対象
全国の18歳以上の男女
回答回収期間
2021年5月26日(水)
サンプル数
1,856サンプル

調査項目

  • 属性設問
  • コロナによる外食費/外食頻度の変化とその理由
  • コロナ収束までの外食への抵抗感の変化
  • コロナ収束後の外食頻度/単価

「With/After COVID-19における消費者の飲食店利用の現状と今後」(2021年) の調査レポート本編のダウンロード

詳細な資料では、本記事ではご紹介しきれなかったセグメントごとの詳細な分析結果や設問項目の詳細をご確認いただけます。
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本調査の担当者

古川 慶人 | Furukawa Keito

東京大学大学院 工学系研究科。飲食・宿泊・コンサル業界での勤務経験がある。大切にしていることは目的意識と協働。

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株式会社 Quest は、本記事のようなインターネットを通じた生活者へのリサーチの設計から実施、レポーティングを強みとしてます。提携パネルを通じて 1,000万以上にアンケートを配信でき、人口構成に合わせた配信や、人口構成にあわせるウェイトバック集計も承ります。定量調査は、ローデータ納品まで最短即日、レポーティングも1週間以内での納品も可能です (要件によりますので詳細お伺いした上でスケジュールはお伝えします)
また、インタビュー・定性調査の実施も承ります。最短で「明日インタビューができる」サービスを提供しております。定量調査と合わせて実施することでより生活者のインサイトをより深く理解できます。定量調査・定性調査を検討している方は、少しでも興味がある方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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